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EBITDAとは?営業利益とのちがいや計算方法までわかりやすく解説

M&Aについて調べると「EBITDA」という言葉を見かけることがあるかもしれません。利益とは異なる概念で、理解するのが難しい一方、実務上よく使われます。今回は、EBITDAについて、図解や具体例を交えながら基礎から解説していきます。

EBITDAとは

この章ではEBITDAの基本的な概要を確認していきます。

EBITDAの定義

EBITDAとは、「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization」の頭文字をとった指標です。

直訳すると、金利支払、税金、有形・無形資産の減価償却費を控除する前の利益を意味しています。EBITDAの日本語訳として正式に定まっているものはありません。

EBITDAの読み方

EBITDAは、以下のとおり、様々な呼び方があります。

  • イービットディーエー
  • イービッター
  • エビータ
  • エビティーダ
  • イービットダー


これといった決まりもないため、相手との会話に応じて変えていくと良いでしょう。

EBITDAのイメージ

EBITDAを理解するに最もふさわしいイメージは、「本業で稼ぎ出すキャッシュフロー」です。

利益に金利支払と税金を控除する前の数字に戻すと、本業で稼ぎ出す利益になります。本業で稼ぎ出す利益に有形・無形資産の減価償却費を控除する前の数字に戻すと、本業で稼ぎ出すキャッシュフローとなります。

図で示すと以下の関係性になります。

EBITDAの使用場面

EBITDAは、主に以下のような場面で使用されています。

  • 企業が業績評価の指標として採用している
  • M&Aの際に、買収価格の参考指標とする

企業が業績評価の指標として採用している

上場企業は、売上高や営業利益、経常利益、純利益などを開示する義務があります。業績評価の基準も売上や利益とする場合が一般的です。一方、会計上の利益だと企業の業績を正しく表していない場合など、独自にEBITDAを業績評価の指標として採用していることがあります。

例えば、リクルートは「調整後EBITDA」を業績評価の指標として投資家に対して開示しています。リクルートの調整後EBITDAの定義は以下の計算式によります。

調整後EBITDA = 営業利益 + 減価償却費及び償却費 ± その他の営業収益・費用
リクルートグループの業績

M&Aの際に、買収価格の参考指標とする

買収価格とEBITDAを比較することにより、買収金額が高いのか安いのかを判断する基準となります。

買収価格と営業利益などを比べることもできますが、会計処理方針により利益金額が大きくぶれることがあるため、EBITDAのようなキャッシュフローベースの指標がよく使用されます。

読者なぜ、業績評価の基準として利益ではなくEBITDAを採用する上場企業があるのでしょうか。

編集部例えば、上場企業が多額のM&Aを行うケースを考えてみましょう。
一般的な日本の会計基準だと、多額ののれんが計上され、のれん償却費が営業利益を大きく減少させてしまいます。
営業利益のみが投資家から注目されてしまうと、本来であれば実行すべきM&Aもしづらくなってしまいます。
そのため、M&Aを積極的に実施する上場企業は、会計基準をIFRSや米国会計基準に変更したり、業績評価の指標としてEBITDAを採用したりします。

EBITDAのメリット・デメリット

EBITDAのメリット・デメリットは以下のとおりです。
  • EBITDAのメリット
  • 減価償却費の会計処理方針による影響を除いた数字で、競合他社と比較できる
  • 日本だけでなく世界的に意味が通じる指標である
  • 企業価値を簡易に算定するための基礎情報として使用できる
  • EBITDAのデメリット
  • 全ての企業がEBITDAを計算しているわけではない
  • 公式な計算式がないため、比較する際に計算前提が異なっていることがある
  • 利益数字をそのまま使うよりも、財務分析を実施する必要があり、時間がかかる

EBITDAの計算

この章では、EBITDAの具体的な計算方法について解説していきます。

EBITDA計算式の紹介

EBITDAは、以下の計算式により計算することができます。
  1. EBITDA = 営業利益 + 減価償却費
  2. EBITDA = 経常利益 + 支払利息 - 受取利息 + 減価償却費
  3. EBITDA = 税引前当期純利益 + 特別損益 + 支払利息 - 受取利息 + 減価償却費

何の利益をベースに計算するかにより、計算式に違いが生じているため、計算結果にも影響します。

以下の例は、②の計算式でEBITDAを計算する時の概要図です。

売上高 ×××
売上原価 ▲××
売上総利益 ×××
人件費 ▲××
経費 ▲××
減価償却率 ▲××
営業利益 ×××
雑収入 ×××
受取利息 ×××
支払利息 ▲××
経常利益 ×××
税引前当期純利益 ×××
法人税等 ×××
当期純利益 ×××

EBITDA = 経常利益支払利息受取利息減価償却費

読者たくさん計算方法があって混乱してしまいそうです。
一つ覚えておくとしたらどの計算式が良いでしょうか。

編集部営業利益+減価償却費、だけ覚えておけば十分です。
シンプルな計算式ですが、本業のキャッシュフローを表す意味でも理にかなっています。
より詳細な分析が必要なケースでは、損益計算書の中身を見ながら、営業外損益などの項目を加減算する必要がある点は気に留めておきましょう。

EBITDAと営業利益の違い

EBITDAと営業利益の違いは、減価償却費の取り扱いです。

ここで、減価償却費とは、固定資産の購入費用を使用期間に応じて分割して費用計上することです。

ポイントは、減価償却費 ≠ 現金支出ということです。例えば、減価償却費が100万円計上されているからといって、その決算期に100万円を支払っているわけではありません。10年前に1,000万円で購入した車両の減価償却費ということもあります。

EBITDAは、本質的にはキャッシュフローだけの利益です。そのため、営業利益から、減価償却費のような現金支出を伴わない費用を戻し入れて計算する必要があります。

EBITDAとEBITの違い

EBITとは、「Earnings Before Interest and Taxes」の頭文字をとった指標です。日本語に訳すと、利息及び税金控除前利益となります。

EBITDAとEBITの違いは、計算式で見ると明らかで、減価償却費を足すか足さないかです。

EBITDA税引前当期純利益 + 支払利息 - 受取利息 + 減価償却費

EBIT税引前当期純利益 + 支払利息 - 受取利息

EBITは、支払利息や受取利息といった財務活動による影響を控除して計算されているため、事業活動から生じる利益と説明することができます。EBITDAとは異なり、EBITの計算には減価償却費が含まれているため、キャッシュフローの概念ではなく、あくまでも「利益」となります。

EBITとEBITDAの違いをまとめますと、以下の図のように整理できます。



利益が大事なのか、キャッシュフローが大事なのかに注目して、EBIとEBITDAを使い分けるようにしましょう。

EBITDAの計算例

以下のような損益計算書を例に、EBITDAを計算してみましょう。
( 単位:千円 )

売上高 100,000
売上原価 60,000
売上総利益 40,000
人件費 10,000
経費 5,000
減価償却率 7,000
営業利益 18,000
雑収入 1,000
受取利息 2,000
支払利息 4,000
経常利益 17,000
特別利益 3,000
税引前当期純利益 20,000
法人税等 6,000
当期純利益 14,000

最も簡単な計算式でEBITDAを計算すると、営業利益+減価償却費で計算することができますので、計算結果は以下のようになります。

EBITDA = 18,000 + 7,000 = 25,000千円


経常利益から計算してみると、以下のとおりです。

EBITDA = 17,000 + 4,000 - 2,000 + 7,000 = 26,000千円


今回の事例では、営業利益から計算すると25,000千円、経常利益から計算すると26,000千円と計算されました。両者の違いは雑収入をEBITDAの計算に入れているかどうかです。

雑収入をEBITDAに入れるべきか入れないべきかは、正式な定義はありません。継続的な収入で事業性がある場合は、EBITDAに含めた方がより正確な計算となることもあります。

より正確なEBITDAを計算したい場合は、損益計算書の中身の把握が必要になる点に留意しましょう。

EBITDAマージンとは

EBITDAを計算することで、EBITDAマージンも計算することが可能となります。EBITDAマージンとは、以下の計算式で計算される指標です。

EBITDAマージンEBITDA ÷ 売上高


売上高のうち、何%のキャッシュフローが残るかを表しています。EBITDAマージンが高ければ高いほど収益性の高い事業を営んでいるといえます。

似ている指標として、営業利益率が挙げられますが、こちらはあくまでも会計上の利益率です。営業利益率は、以下の計算式で計算されます。

営業利益率営業利益 ÷ 売上高


キャッシュフローに着目した経営を行っている場合、営業利益率でなく、例えばリクルートのようにEBITDAマージンに着目している企業もあります。

EBITDAマルチプルとは

EBITDAマルチプルとは、事業価値をEBITDA割ることにより算出される倍率のことです。この章ではEBITDAマルチプルの基本と実務上でどのように使われるかについて解説していきます。

EBITDAマルチプルの計算方法

EBITDAマルチプルは、以下の計算式によって計算されます。

EBITDAマルチプル事業価値(EV) ÷ EBITDA

例えば、事業価値が10億円、EBITDAが1億円 / 年の場合、EBITDAマルチプルは、10億円÷1億円と計算することにより10倍となります。

M&Aの実務上、本当に知りたいのはEBITDAマルチプルでなく、事業価値です。そのため、EBITDAマルチプルの相場を知ることにより、事業価値を逆算することができます。

事業価値(EV)EBITDA × EBITDAマルチプル

EBITDAマルチプルを使って事業価値を算出する場合の注意点として、あくまでも計算しているのは、「事業価値」であり、「企業価値」ではない点が挙げられます。

本業のための資産だけでなく、非事業用の土地や投資有価証券を保有している場合は、これらを「事業価値」に加算することにより「企業価値」を算出します。

企業価値事業価値 + 非事業資産

さらに株価算定を行いたい場合は、企業価値から純有利子負債を差し引いて株主価値を算出します。

株主価値企業価値 - 純有利子負債

図に整理すると以下のようになります。

M&AにおけるEBITDAマルチプルの相場

EBITDAマルチプルの相場は、一般的に5倍~8倍程度とも言われています。

ただし、以下の要素により大きく変動します。
  • 事業規模
  • ビジネスモデル
  • 歴史、ブランド価値
  • 技術力、人材価値など


例えば、事業規模が小さく、歴史が浅い事業は、EBITDAマルチプルは低く評価されることが多くなります。

また、創業間もないスタートアップは、EBITDAの数字がマイナスとなり、EBITDAマルチプルを使うことができないケースもあります。一方、EBITDAマルチプルを使えないにも可関わらず、差別化できる技術力を有している場合、大きな金額で買収される事例もあります。

EBITDAマルチプルの相場は、企業のもつ特徴だけでなく、景気変動にも敏感です。景気がよく株式市場も好調な場合は、EBITDAも高い傾向にあり、景気が悪い場合はその逆になります。

読者M&Aの際、上場企業はどのくらいのEBITDA倍率が適正と考えているのでしょうか。

編集部上場企業により様々です。
M&Aを積極的に行っている東証一部上場企業のSHIFTは、中長期戦略の中で、EBITDA5倍~8倍程度をM&Aの実施基準の一つとしています

株式会社SHIFT|中長期戦略

買い手が買収価格の割高・割安の判断基準に使う

EBITDAマルチプルは、買い手が買収価格の妥当性を検証するのに使うことができます。

A社の買収を検討しているとし、A社と上場類似企業のEBITDA関連データは以下のとおりです。

EBITDA:1,000万円
非事業用資産:500万円
純有利子負債:0円
上場類似企業のEBITDAマルチプル:6倍


A社の事業価値、および株主価値は以下のように計算されます。

事業価値1,000万円 × 6倍  = 6,000万円

株主価値6,000万円 + 500万円 - 0円 = 6,500万円


A社を5,000万円で買収するチャンスがあるとすると、EBITDAマルチプルによる計算だと割安と判断することができます。

EBITDAマルチプルによる計算 6,500万円 > 実際の買収価格 5,000万円


上記の流れを整理すると以下の図のようになります。



買い手としては、買収価格は当然できるだけ安く抑えるべきです。安く買収することができれば、その分、投資回収タイミングも早まり、M&Aの成功確率も高まることになります。

他方で、EBITDAマルチプルにより割安な買収案件は、全て買収すれば良いわけではありません。自社の事業と全く関係のない会社を買収してしまっては、シナジー効果も見込めず、買収後の経営もノウハウを持っていません。

また、割安となっている理由が、簿外負債がある可能性が高いなど、他の財務状況に現れている可能性もあります。

いくら割安な買収案件だったとしても、買収前には、必ずデューデリジェンスと呼ばれる買収監査を実施すべき点は留意しておきましょう。

読者割高・割安の判定は、EBITDAマルチプルではなく、他の指標を使うこともありますか?

編集部はい。EBITDAマルチプル以外には、EBIT、PER(当期純利益)、PBR(純資産)、経常利益、売上高などを使うこともできます。
例えば、赤字企業に対しては、PERなどが使えないので、売上高マルチプルを使用することが適切なことがあります。
また、マルチプル法以外にもDCF法や修正純資産法といった方法により企業の株価を算定することもできます。

売り手が自社の売却相場が把握できる

売り手である場合、自社がどの程度の金額で売却できるかを、EBITDAマルチプルを用いて事前に把握することが可能です。

具体的には、以下のステップにより計算していきます。
  1. 自社に類似している上場企業を特定する
  2. 類似上場企業のEBITDA倍率を算定する
  3. 自社のEBITDA×類似上場企業のEBITDA倍率により、自社の事業価値を算定する
  4. 自社の非事業資産と純有利子負債を加減算し、株主価値(=売却相場)を算定する

ただし、完璧な計算ができるのではなく、あくまでも簡易的な計算であり、相場の目安である点は留意が必要です。計算する際の注意ポイントは以下のとおりです。
  • 自社にピッタリとマッチする類似上場企業がない場合もある
  • 上場企業のEBITDAを計算する際に、財務分析が必要
  • 上場企業の株価変動に異常な動きがある場合、調整計算が必要

自力での計算が難しい場合は、M&A専門家に問い合わせを行うと良いでしょう。

オーナー経営者EBITDAを高くすれば高いほど、高い金額で自社を売却できるということでしょうか?
そのためには、なるべく減価償却費を多く計上するべきでしょうか。

編集部たしかにEBITDAが高ければ、事業価値が大きくなるので、自社を高い金額で売却できる可能性は高まります。
しかし、そのためだけに減価償却費を多く計上できるような会計処理を採用したり、無駄な設備投資を行ったりすることは意味がありません。
事業価値を高めるためには、基本に戻って、将来獲得できるキャッシュフローが最大化されるような経営を続けていくことが大切です。

赤字でも自社を売却できる可能性

自社が赤字でも、自社を売却することを諦める必要はありません。EBITDAが黒字であれば、会計上の利益が赤字だとしてもキャッシュフローを獲得できているため、十分に売却できる可能性があります。

自社の営業赤字が1,000万円 / 年としましょう。営業赤字に陥っている原因の大部分が減価償却費である場合、EBITDAは黒字になりえます。

過去に大規模な設備投資を行った結果、2,000万円 / 年の減価償却費を計上しているとすれば、EBITDAは以下のように計算されます。

EBITDA▲1,000万円 + 2,000万円 = 1,000万円


EBITDAが1,000万円の黒字であれば、通常のM&Aと同様に、EBITDAマルチプルにより、売却相場を把握することができます。

たとえEBITDAが赤字であったとしても、技術力、ブランド力、人材価値などが評価されて、自社を売却できる可能性も十分にあります。

反対に、EBITDAが大きな黒字でも、景気やM&Aの環境、自社の引継ぎの難しさなどといった理由から自社を売却できないこともあるのが、M&Aの世界です。

自社が売却できるか不安な場合、まずはM&A専門家に相談してみるのがお勧めです。

アイデアルパートナーズでは、会社・事業が売買できるマッチングプラットフォーム【スピードM&A】を提供しており、M&Aに詳しい専門家が多数在籍しています。

自社を売却したい場合、EBITDAにより自力で売却相場を計算してみたが妥当であるか話を聞いてみたい場合など、お気軽にお問い合わせをいただけましたら幸いです。

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